• 脊椎外科・関節外科を主体とした整形外科専門病院として、信頼できる医療を提供します。
• 地域社会に開かれた病院をめざします。
• 患者様の権利を尊重した医療をめざします。
• 誠実さと思いやりの心を持った診療をします。
• 専門知識、技術の研鑽と共に人格の形成に努めます。

私たちは開院40周年という節目の年を迎えるにあたり、当院の理念や誓い等を分かりやすく整理し、職員が具体的に行動できるよう明文化していくために「クレド」の作成を行いました。「クレド」とはラテン語で「約束」「信念」「信条」を表します。心で納得し、自ら実践できるような「クレド」を作成するためにチームを立ち上げ、職員全員からの意見を集め、何度も議論を重ね「クレド」が完成しました。
作成した「クレド」を信念として患者様が安心できる医療を提供して参ります。

クレド Ⅰ

■ ありがとうの心を力にします

• 「ありがとう」と心から言える文化を育みます
• お互いが助け合える職場環境を創っていきます
• 感謝の気持ちと気づきを大切にします

クレド Ⅱ

■ お一人お一人に寄り添った、安心できる医療を提供します

• 誠意をもって接します
• 常に患者さんの立場に立った行動をします

クレド Ⅲ

■ 地域の皆様に愛される病院をつくります

• 顔の見えるつながりを築きます
• 誰にでも気持ち良い挨拶をします
• 積極的に地域活動に参加します

クレド Ⅳ

■ 信頼関係を築き、感謝の気持ちを伝えます

• 挨拶や丁寧な対応を行います
• コミュニケーションをとり信頼関係を築きます
• 連携してより良い医療を提供します

クレド委員会

個人の尊厳

病を克服する主体として、人格を尊重された医療を受けることができます。

平等で良質な医療を受ける権利

平等で現在の医療水準に基づいた安全な医療を受けられます。

情報を得る権利

自らの状況を知るために必要な情報を得ることができます。

選択の自由と自己決定の権利

提供された情報を基に、自己の自由な意思で医療行為を受けたり、あるいは拒否することができます。
医療のどの段階においても他の医師の意見（セカンドオピニオン）を求めることができます。

プライバシーの権利

診療の過程で得られた個人情報は厳正に守られます。

情報を提供する責務

良質な医療実践のため、医師等に患者様自身の健康に関する情報をできる限り正確ご提供ください。

ルールを守る責務

安全でやさしい療養環境を維持するために、医療に関する法律や病院で決めた約束事をお守りください。
他の患者様の入院生活や病院職員の医療提供に支障を与えないようにご配慮ください。
病院内は館内、敷地内禁煙です。 周りの患者様、職員に迷惑にならないようにお願い致します。
迷惑行為を慎んでください。再度の注意にもかかわらず迷惑行為をやめられない場合は退院をしていただく事があります。

支払の責務

受けられた医療に対し医療費を退院日までにお支払ください。

参加と共同の責務

これらの権利を守り発展させるために、皆様には医療従事者と力を合わせて医療に参加していただくことが望まれます。皆様の積極的なご協力をお願いします。

次世代育成支援対策推進法とは

我が国における急速な少子化の進行等を踏まえ、次代の社会を担う子どもが健やかに生まれ、かつ、育成される環境の整備を図るため、次世代育成支援対策について、基本理念を定めるとともに、国による行動計画策定指針並びに地方公共団体及び事業主による行動計画の策定等の次世代育成支援対策を迅速かつ重点的に推進するために必要な措置を講ずる。

基本理念

職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を作成する。

行動期間

2024年4月1日〜2027年3月31日までの3年間

計画内容

目標１：
利用可能な両立支援制度に関する労働者・管理職への周知

• 2024年4月～ 社員への両立支援制度に関する理解度アンケートの調査。
• 2024年10月～ 制度に関する資料の配布、管理職を対象とした研修及び社内メールなどによる社員への周知。

目標２：
育児休業取得者の復職研修の実施、また育休前・育休中の育休支援プランの作成

• 2024年4月～育休復帰プランについて社員へ案内、周知を行う。
• 育休復帰支援プランを用いた、育休取得者と職場との取り組み内容の共有、また期間中は学研ナーシング等自宅で 利用できる研修の案内・周知を行う。
• 本人の希望に応じて育休中での復帰前の職場での研修を行い、産休前との業務変更内容を把握して安心して働けるような環境整備を行う。

目標３：
育児休業取得率の維持・向上

• 2024年10月育児休業を取得した職員へ当院の制度に関するアンケート調査を行う。
• 男性育児休業・出生時育児休業取得率30％以上、平均取得日数14日以上。女性の育児休業取得率100％を目指す。